● VICEが発表した「TVにネイティブアド」はすごいのか〜すでに始まっているマーケター側のネイティブへの取り組み
●「テレビ局」のエコシステムを考える。後手に回った日本のテレビ局〜日本のテレビ局は一つの「チャンネル」にすぎない。ならば打つ手は何か
●自社組織の成長＝できる人材を世界から集め育てること
●ユニリーバが掲げる、ビデオ・ビューアビリティー基準の影響
グループMのテクノロジー中心の組織変更
VICEが発表した「TVにネイティブアド」はすごいのか
下記の日本語訳記事について解説を加える。
DIGIDAY Japan：ネイティブアドを行う、初のテレビ局「VICELAND」誕生：Webのビジネスモデルは通用するのか？
http://digiday.jp/publishers/vice-coming-to-tv/
上記、URL記事をご覧いただいた上での解説。
何やら「とうとう」ネイティブアドが（リビングにある）テレビに登場するのか、と期待される。
身近な例え話を考えて見よう。テレビ東京が「ガイアの夜明け」をブランデットコンテンツと定め、スタートアップの企業達にフォーカスした紹介番組にシフトさせ、中国Youkuと放映パートナーシップを結んだとしよう。これでテレビ（局）のネイティブアド事業の出来上がりだ。
今後はフジテレビでも日テレでも、ブランデットコンテンツを制作する本数が増え、自社配信にこだわらず拡散するパートナー（売り先）を探す（営業する）、という事が始まるのは時間の問題だろう。
今回VICEのCEOシェーン・スミスが発したコメントがすごかったのは、「テレビのネイティブアド」の旬の話題を、タイミングを見計らったようにIAB（米国インタラクティブ広告業界団体：The Interactive Advertising Bureau）の国際カンファレンスで発表をしたこと。あえてそれっぽい写真を拝借したが（左）、VICEメディアは、元はモントリオールのローカル「パンク」雑誌としてスタートした。スミスCEOがWEBメディアとしてここまで業態を変遷させたことは驚く。もう一つ凄いのは、コンテンツをグローバルに展開させる（営業する）と標榜したこと。
日本のテレビ局の事業モデルがどうシフトするのか、という目線でこのニュースを紐解いてみる。そのためにまずは、日本のテレビ局とアメリカのケーブルTVの事業の違いを整理しておこう。共通点が見つけやすくなる。
図1：VICEのCEOシェーン・スミス
元はモントリオールのパンクマガジンが創業ビジネスだった。
■局とは「作り手」なのか「送り手」なのか
アメリカには「ケーブルテレビ配信社」（コムキャスト、タイムワーナーケーブル、ディッシュTV等）と、ESPNやA&Eらの「ケーブル番組制作チャンネル」とが存在する。これらをひっくるめて「ケーブルテレビ」と略して呼んでしまうのでややこしい。日本のテレビ局は上記の両面を兼ね備えて「局」と呼ばれていると考えてよいだろう。
※次章、「『テレビ局』のエコシステムを考える。後手に回った日本のテレビ局」にて詳しく説明する。
結論から言えば、日本のテレビ局は、良し悪しは別にして「番組制作チャンネル」という制作者側の色がだんだん濃くなる可能性がある。少なくともネットフリックスへ番組制作で手を組んだフジテレビの動きはこの方向だ。今まで政府からの利権で儲けていた「配信者」側ビジネス、を今後どう扱うのかが見ものだ。
■制作屋（作り手）なのか、パイプ屋（送り手）なのか
アメリカに話を戻す。ネットフリックスやHuluの登場以前は、アメリカで「テレビ番組を見る」場合、視聴者は「ケーブルテレビ配信社」に月額100ドル程支払って200チャンネルを見る、というスタイルが主流であった。
このケーブルテレビ配信社（コムキャスト、タイムワーナーケーブル、ディッシュTV等）を、話の区分をわかりやすくするため・・・
続きはMAD MANレポートVol.12にて
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